令和 8 年（2026 年）8 月 16 日（日）、美唄市民会館にて、美唄市の人材育成プロジェクト「未来クライム」の一環である「Web ディレクター体験講座（Wix 体験会）」の第 4 回目が開催されました。

本講座は、デジタルワークを通じて地域でのフリーランスとしての自走化を目指す受講生を対象に、全 5 回にわたって実施されています。

最終発表会を 2 週間後に控えた今回のテーマは、「ウェブマーケティングスキル（Wix で EC サイト構築）」と「ICT 基礎」です。約 4 時間にわたり、
実際に商品を売るための EC 機能の実装と、Web 制作者として不可欠なインターネットやドメインの仕組みについて、講義と実践的なワークが行われました。

■ ワンクリックで導入可能な「Wix ストア」による EC サイト構築

講座の前半では、Wix の強力な EC 機能である「Wix ストア」アプリを活用したネットショップの構築手順が解説されました。

Wix ストアを追加すると、複雑なデータベース構築やバックエンドの実装を行うことなく、以下の機能やページがワンクリックで自動的に生成されます。

• ショップページ（商品一覧）
• 個別商品ページ、カテゴリーページ
• カートページ、チェックアウトページ
• 会員登録・ログインページ

岩下講師は、「通常のサイト制作であれば、これら複数のシステムを一からプログラミングする必要があり膨大な時間がかかるが、Wix を使えばデザインを整えてテキストや商品を差し替えるだけで、プロ並みの EC サイトをすぐに作成できる」と、その劇的な作業効率の良さをアピールしました。

実際にテンプレートの選択や、白紙テンプレートへの Wixストアの追加方法が実演され、受講生たちも自分のショップのコンセプトに合わせたテンプレート選定や下準備を行いました。

■ ダッシュボードでの「商品登録」と実践的なストア管理

後半のワークでは、実際に商品を販売するための具体的なデータ登録作業を行いました。まず、テンプレートにあらかじめ入っている不要なデモ用商品データを一括で削除し、各自が想定する「販売したい商品」の情報をストアのダッシュボードから登録していきました。

商品登録の主な流れとして、以下の実践的な設定が解説されました。

• 基本情報と価格の設定：商品名、商品の説明文、販売価格を正確に入力する。
• 画像とメディアの登録：商品の魅力を伝える写真をアップロードする。重いデータを扱う際の注意点や、合成画像の作成アイデアも紹介されました。
• 在庫管理：サイズやカラーのバリエーションごとに在庫数を追跡する機能が説明されました。
• カスタマイズの追加（カスタムテキスト入力）：指輪の刻印サービスや花束のメッセージカードのように、購入時にユーザーに任意の文字を入力してもらう設定も可能であることが紹介され、その柔軟性の高さに受講生からも驚きの声が上がりました。

さらに、気になるオンライン決済機能についても解説がありました。クレジットカードなどの決済サービスとサイトの紐づけ設定は非常にスムーズであり、必要書類を提出して審査を通過すれば、最短で 1 週間程度で実際にオンライン決済が可能なネットショップを公開できるというスピード感が示されました。

■ Web 制作者として必須の「ICT 基礎」と「ドメイン・サーバーの仕組み」

ワークの合間には、単なる操作方法にとどまらず、Web ディレクターとして不可欠となるインフラ側の知識（ICT 基礎）の講義が行われました。

まず、Web サイトが表示される仕組みを、レストランの「注文（リクエスト）」と「提供（レスポンス）」に例えて分かりやすく解説。ユーザーがブラウザ（クライアント）で URL を指定すると、インターネット上のウェブサーバーがリクエストされた IP アドレスを認識し、該当するファイルを送り返すやり取りが行われていることが説明されました。

特に詳しく説明されたのが、URL を構成する要素と、ドメインの基礎知識です。
ドメインは「インターネット上の住所に建てられた家」であり、トップレベルドメイン（ TLD）には以下の種類があることが示されました：

• gTLD（分野別）：.com（商業用）、.net（ネットワーク向け）、.biz（ビジネス向け）など。
• 新 gTLD：.site（汎用）、.blog（ブログ用）、.shop（EC サイト向け）など。
• ccTLD（国コード）：.jp（日本）など。
• 属性型 jp：.co.jp（国内で登記を行っている会社向け）、.go.jp（政府機関向け）など。これらは登録に厳しい条件があるため、社会的信頼性が非常に高いドメインであることが共有されました。

検索エンジンの世界のシェア（Google が約 9 割を占める）や、各ブラウザの普及率などのデータも示され、複数のブラウザ環境を考慮した表示確認（クロスブラウザチェック）の重要性についても意識が高まりました。